昭光通商、健康経営優良法人の称号を3年連続で獲得し社員の健康意識を高める取り組み

昭光通商が健康経営優良法人に3年連続認定

東京都港区に本社を置く昭光通商株式会社が、経済産業省および日本健康会議共催の「健康経営優良法人認定制度」において、2024年度より3年連続で大規模法人部門の認定を受けました。この認定は、同社が社員の健康に積極的に取り組んでいることを示すものであり、企業としての責任を果たすことが求められる現代において非常に重要な実績です。

健康経営の道のり

昭光通商は、健康経営の制度基盤を強化し、各年度ごとに異なる取り組みを行ってきました。2024年には、35歳以上の社員に人間ドックを導入するなど、健康診断や保健指導の制度を拡充。これによって健康経営の「土台づくり」を進めました。

続く2025年には、同社の健康経営に関するデータを分析。社内のスコアと業界平均を比較することで、強みと弱みを可視化しました。特に「従業員への浸透」のスコアが低かったことから、組織文化の改善が次なる課題であることが明らかになりました。

2026年には、前年の課題を踏まえた「管理職向けラインケア研修」と「全社員向けセルフケア研修」を実施。これにより、従業員の健康意識が向上し、従業員への浸透スコアも大幅改善しました。数値面での成果が確認できるなど、取り組みの効果が顕在化し、社員一人ひとりが健康に意欲的に働ける環境の実現に近づいています。

具体的な取り組み内容

昭光通商が行った具体的な健康経営の取り組みは以下の通りです：

- 管理職向けラインケア研修：メンタル不調の早期発見や迅速な対応を図るための研修を実施しました。これにより、管理職が部下の健康状態に対して気を配る意識が高まりました。
- 全社員向けセルフケア研修：日常の不調に気づく力を養い、自ら健康管理を行うための能力を促進しました。これにより、従業員は自己の健康管理に対する意識がさらに高まりました。
- データ分析に基づくPDCAの運用：課題を特定し、施策を実施。それに対して翌年の数値をもとに改善策を立てるという循環を確立しました。この取り組みにより、常に改善の余地が見つかる仕組みが整いました。

社長の思い

昭光通商株式会社の代表取締役社長、渡邉健太郎は「Goal ZERO=こころとからだの労災ゼロ」をスローガンに掲げ、健康経営を企業の中核に据えてきました。その成果として3年連続で健康経営優良法人に認定されたことを嬉しく思い、その喜びを社員と共有しています。

彼は「健康経営は未来への投資である」と考え、社員の健康を重視し、より良い職場環境の実現に向けた取り組みを進めています。これからも昭光通商は、組織としての成長を続けながら、社員の「働きやすさ」と「働きがい」を向上させていく方針です。これにより、顧客に対してもより高い価値を提供できる企業を目指し続けるとしています。

昭光通商は、健康経営を単なる制度に留めず、社員とともに持続可能な成長を実現するための重要な施策と位置づけており、地域社会における良き企業モデルとなることを目指しています。