社内イベント実施企業の参加意欲が低迷、効果的な交流の仕組みとは

社内イベント実施企業の実態とその影響

最近、株式会社IKUSAが実施した調査によると、従業員300名以上の企業において社内イベントを実施している企業は66.3%に及びますが、その一方で参加意欲は28.8%と定義され、社員の満足感や一体感については課題が浮き彫りになっています。

社内イベントの実施実態

本調査では、社内イベントの実施頻度が「月1回以上」が10.3%、四半期に1回が19.0%、半年に1回が19.3%、年1回が17.8%と記録され、全体の66.3%が何らかの形式でイベントを行っています。最も人気のあるイベントは「懇親会」で、52.8%の満足度を得ており、次いで「社員旅行」16.2%、「運動会」11.3%が続いています。こうしたイベントが、社員同士の親睦を深める場となっていることは間違いありません。

しかし、驚くべきことに、同じ調査で社内イベントが一体感向上に効果的だと感じる人は44.5%にとどまっています。この数字は、実施イベントの満足度が一体感に直結しないことを示しています。飲食を中心とした懇親会では参加者が受け身になってしまいがちで、役職や部署を越えた協力や相互理解を促進するのは難しいのが現状です。

参加意欲が上がらない理由

社内イベントへの参加意欲が低迷している背景には、福利厚生の重視項目として「交流機会」と答えた社員がわずか13.5%にとどまることが示しているように、社員が交流そのものを強く求めていないことが考えられます。金銭的報酬や柔軟な働き方と比べると、交流機会は圧倒的に低い評価を受けています。このことから、社員は楽しい体験を通じて自然に関係性が深まることを期待している可能性が高いといえます。

“楽しさ”と“一体感”の両立

本調査は社内イベントの実施が効果につながるかどうか、「単に開催することが目的ではない」ことを示唆しています。たとえ満足度の高い懇親会であっても、一体感の実感は半数に届かないという実情があります。参加者が楽しむだけでなく、役職や立場を超えた自然な協力を促進するためには、参加者が能動的に取り組めるイベントが求められます。

例えば、ロート製薬株式会社が実施した125周年の全社イベントでは、参加者の94.2%が「肩書きや上下関係を忘れて夢中になれた」と答え、88.8%が「会社・チームに前向きになった」と回答しています。このような「設計された社内イベント」は、参加意欲と一体感の両面で効果を生むことが期待できます。