マップフォー、経営執行体制を刷新し社会実装を加速へ

株式会社マップフォー、経営執行体制を刷新

愛知県名古屋市に本社を構える株式会社マップフォーが、2026年1月1日付で経営執行体制を見直すことを発表しました。この変更は、空間知能を用いたインフラDXや自動運転分野における3次元点群データの社会実装の加速を目指して行われます。

経営執行体制変更の背景と目的

マップフォーは、3次元点群データの制作および解析を基盤とした空間知能技術を強みに、インフラ維持管理や自動運転の分野での事業展開を進めています。近年、プロジェクトの高度化や事業領域の拡大が進む中で、意思決定の迅速化と専門性の強化が特に求められています。今回の体制変更では、CxOの登用により個々の権限と責任をより明確にし、社会実装フェーズにおける事業推進の基盤を強化する狙いがあります。

新たに設置されるポジションには、プリンシパルエンジニア（PE）とチーフアナリティクスオフィサー（CAO）が含まれます。PEは全社横断での技術課題の解決や基礎研究を担当し、CAOはデータ分析戦略を推進します。

新任CxOのプロフィール

この体制の変更に伴い、2名の新しいCxOが就任しました。

COO 徳山現

43歳の徳山は愛知県名古屋市出身で、2004年にアイシンエイダブリュ株式会社に入社し、ハードウェアエンジニアとしてキャリアを築いてきました。2018年には地域創生プロジェクトを担当し、オンデマンド交通システムの開発に携わりました。2026年1月よりCOOに就任し、「マップフォーの挑戦に参画できることを誇りに思います。技術の無限の可能性を信じ、パートナーと共に社会実装を実現します」とのコメントを寄せています。

CTO 佐藤友哉

1994年生まれの佐藤は、東京大学大学院を修了後、在学中からマップフォーで位置推定技術の開発に携わってきました。2026年にはCTOとして就任し、エンジニアリング組織の構築とチームのポテンシャル最大化に向けて力を注ぐ意向を示しています。「当社の技術力はエンジニアの情熱に支えられている」と語る佐藤は、新しい技術課題への挑戦に意欲を見せています。

マップフォーのビジョンと今後の展望

マップフォーは2016年に設立以来、「社会の変革と創造へ、技術で導く。」をビジョンに掲げ、様々な分野で3次元空間情報の認識技術を提供しています。特に自動運転やインフラ、測量、ロボティクスの領域において、革新的な技術を通じて社会に貢献する姿勢を貫いています。

今回の経営執行体制の見直しは、マップフォーが掲げる高いビジョンを実現するための重要なステップです。今後の展開に注目が集まる中、マップフォーの新たな挑戦がどのように進化していくのか、目が離せません。