ゲオによる第7回携帯電話利用調査、負担の増加を実感する消費者たち

ゲオによる第7回携帯電話利用調査

愛知県名古屋市を拠点とする株式会社ゲオホールディングスは、2026年6月12日から6月18日にかけて、ゲオアプリ会員を対象に「携帯電話の利用状況調査」を実施しました。この調査は、2019年に始まり、今回で7回目となります。サンプル数は2,097名で、最近の円安や物価高に伴うスマートフォンの価格上昇に関する実態が明らかとなりました。

調査の背景

近年、新型スマートフォンの中には20万円を超えるものもあり、消費者にとってそのコストは大きな負担となっています。この状況を受けて、調査に回答した70％以上の人々が、スマートフォンにかかる費用を削減しようとしていることが分かりました。

調査結果の概要

スマートフォンの利用状況

調査結果では、使用しているスマートフォンやタブレットの台数に関して、64.2％の人が「1台」を使用していると答え、35.8％が2台以上使用しているという結果が得られました。メインで使用する端末に関しては、49.9％が「Android」を、45.7％が「iPhone」を選んでおり、Androidがトップの座に戻る結果となりました。

通信料金と買い替え意識

通信料金に関しては、56.8％の人が「変わらない」と答えた一方で、約半数の人が「端末代が高騰している」と感じていることが判明。スマートフォンの総コストを家計への負担と感じる人は75.1％に達し、これは消費者の買い替え意識にも影響を与えています。

長期利用の傾向

調査での報告によると、41.1％が「昔に比べて長く利用するようになった」とし、特に「バッテリー劣化」を理由にスマートフォンを買い替える意識が高まっています。また、48.6％の人は「壊れるまで今の端末を引き延ばして使う」と答え、この傾向は今後も続くと考えられています。

中古スマートフォンの選択

調査では、中古スマートフォンについても言及されました。調査参加者の50.4％が「バッテリーの状態」を選定基準としていることが判明し、価格よりも性能を重視する傾向が浮き彫りになりました。認知度に関しては、59.5％が「街の中古携帯ショップ」を知っていると回答していますが、「一つも知らない」とする層も26.7％を占めています。

データ流出への懸念

スマートフォンを購入後に売却せず自宅に保管している理由としては、33.0％が「データ流出の不安」を挙げています。このことから、消費者が安心して中古端末を利用できる環境の整備が求められていると言えるでしょう。

ゲオでは、買取したスマートフォンに対して徹底したデータ消去を行い、消費者に安心して利用していただけるよう努めています。また、専門のスマホ相談員も配置し、中古スマートフォンの選択肢を広げる取り組みを進めています。