メディアハウスホールディングス、健康経営優良法人2026に認定される

メディアハウスホールディングス、健康経営優良法人2026に認定

株式会社メディアハウスホールディングス（以下、メディアハウス）は、2026年3月9日付けで経済産業省および日本健康会議が共同で認定する「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」に、昨年に引き続き認定されました。この認定は、社員の健康維持や向上に向けたさまざまな取り組みの一環として評価されるもので、メディアハウスの社員が健康で働ける環境を提供していることの証です。

健康経営への取り組み

メディアハウスの企業理念には『全国の中小企業を元気にする』という目標があり、これを実現するためには社員が心身ともに健康であることが重要です。具体的にどのような施策を行っているのか、以下にその主な取り組みを紹介します。

1. ワークライフバランスの実現

メディアハウスは、フレックスタイム制度や育児時短制度の導入など、社員が多様な働き方を実現できるよう努めています。在宅勤務制度も完備しており、育児や介護と仕事を両立させやすい環境を整えています。また、特別休暇も充実しており、特に女性社員に配慮した「F休暇」や家族の看護や介護に対応する「ケア休暇」を提供しています。

2. 健康支援施策

健康支援に関しては、35歳以上の社員に人間ドックを推奨し、費用は会社が全額負担。また、インフルエンザの予防接種も行っており、社内に接種会場を設けています。加えて、健康アプリを導入し、日常的な健康管理をサポートしています。全従業員を対象に、保健師による健康指導や、管理職向けの健康セミナーも定期的に実施し、社員の健康意識を高めています。

3. 食生活のサポート

メディアハウスでは、自社農場「わかばファーム」を運営し、新鮮な野菜を社員に定期的に提供しています。この取り組みは、社員の健康的な食生活を支援するだけでなく、地域とのつながりも育むものです。

4. 社内コミュニケーションの促進

心の健康を維持するため、メディアハウスでは社内イベントを定期的に実施し、社員間のコミュニケーションを活発にしています。年1回の全社総会や年末納会では、従業員の表彰が行われ、業績を称える文化が醸成されています。また、1on1ミーティングや部会を通じて、社員同士の意見交換が奨励されています。さらに、カウンセリングサービスも提供しており、社員が気軽に相談できる環境を整えています。

健康経営優良法人認定制度について

健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即応した取り組みを実践し、特に優れた健康経営を行っている法人を評価する制度です。このような認定を受けることで、企業は従業員の健康管理を経営の視点から戦略的に行っているという社会的評価を得ることができます。メディアハウスは今後も、この認定を維持しながらさらなる社員の健康維持に努めていく所存です。

会社概要

メディアハウスホールディングスは、東京都新宿区に本社を構える企業で、1983年に設立されました。人材採用支援やWebマーケティングといった施策を事業として展開し、多彩なサービスを通じて社会の発展に貢献しています。295名の社員が在籍し、東京、大阪、名古屋、札幌、福岡と全国各地に拠点を持っています。企業理念に基づき、今後も社員一人ひとりにより良い職場環境を提供し続けることでしょう。