自発的な学びを促す「スキル定義」の重要性とその効果

近年、企業における人的資本の重要性が見直されています。そのなかでも、自発的かつ継続的な学習は企業の成長に寄与すると言われています。しかし、従業員が学習環境を整備しても実際に学習が進まないという課題を抱える企業も少なくありません。そこで、インターネットでの学びや教育を提供する株式会社Schoo（以下「スクー」）は、企業研修における学習定義と現場の課題に関する調査を実施しました。

調査の背景と目的

人的資本経営やリスキリングへの関心が高まる中、効果的な教育体制の構築が求められています。企業における自発的な学習の重要性は増しており、特に「何を学ぶべきか」を明示する「スキル定義」の必要性がクローズアップされています。スクーでは、eラーニングや研修を実施している企業の人事担当者と従業員を対象に調査を行い、自発的な学習を促進する要因を探りました。

調査結果のポイント

1. 自発的学びの現状

調査の結果、約30%の従業員が「継続して自発的に学習をしている」と回答した一方で、44%が「会社から指定された必須の研修・学習以外は行っていない」と述べています。この状況から、自発的な学習をどう促進するかが企業の課題となっています。

2. スキル定義の効果

「何を学ぶべきか」の明確な提示がない従業員の中では、自発的学習者は20%にとどまります。しかし、もし「スキルが提示された場合、自発的に学習したい」との問いに対し、約70%が意欲を示したのです。これは、具体的な学びの指針が与えられることで、学習意欲が3倍に跳ね上がる可能性を示しています。

3. 学習実行と意欲のギャップ

「スキルが提示されている層」においては自発的学習率が約40%に達しましたが、提示がない層の自発的学習者は20%に過ぎません。このことから、学習意欲と実際の学習行動との間には顕著なギャップが存在することが浮き彫りになりました。

4. 自発的学びを実現するための運用

自発的に学んでいる従業員の理由として「業務の課題解決や生産性向上に直結するため」が58%と最も多く、スキル定義に加え、学びが実務に生かせる環境を作ることが自発的な学習を促進するカギであると考えられます。学びを実行に移すためには、上司や周囲のフォローが不可欠です。

まとめ

この調査を通して、自発的な学びを促進し成果に結びつけるためには、明確な「スキル定義」とそれを実務に生かすための「運用」が重要であることが示されました。学んだ内容を現場でどのように活用するかが、企業の成長を左右すると言えるでしょう。

株式会社Schooでは、法人向け動画研修プラットフォーム「Schoo for Business」を用いることで学びをサポートし、eラーニングや研修後のフォローアップを行っています。調査の詳細や関連資料については、公式サイトを是非ご覧ください。