荒井商事、アフガニスタン地震に支援金を寄付し被災者をサポート

荒井商事、アフガニスタン地震支援活動

2025年9月1日、アフガニスタンで発生した大規模な地震は、多くの人々に深刻な影響をもたらしました。このような困難な状況を受けて、神奈川県平塚市の荒井商事は、被災者の方々を支援するため、認定NPO法人国際連合世界食糧計画（WFP）協会に対して、総額3,000,000円の寄付を行いました。寄付金の贈呈式は2025年10月22日に開催され、同社の代表取締役社長である荒井亮三氏が出席しました。

荒井社長はこの寄付の意義を強調し、「当社のお客様の中にはアフガニスタン国籍の方が約170社います。私たちにとって、この事態は他人事ではありません。今回の寄付は、その思いから生まれました。日本国内のみならず、外国のお客様も大切な仲間として、引き続き支援を行ってまいります」と述べました。

寄付先である国連WFP協会の事務局長である青木創氏は、アフガニスタンの被災状況を伝えています。「今回の地震で、被災世帯の96%が食料源を失ったという情報があります。私たちは地震発生から数時間以内に現地での緊急支援を開始し、すぐにでも食べられる栄養強化ビスケットを5万8,000人以上の方に支援しました」と話しました。また、荒井商事に対して、過去のミャンマー地震の支援に続く感謝の意を示しました。

この支援は、ただ単に金銭の寄付にとどまらず、被災した地域の人々に対する温かい思いやりを感じさせるものでありました。荒井商事は、これからも国内外を問わず、困っている人々を助けるための活動を積極的に行っていくとのことです。

荒井商事について

荒井商事は1920年に創業し、油脂や穀物の卸売を手がけてきた企業です。105年の歴史を誇る同社は、ブラジルの大手飲料メーカーと提携するなどして、食に関する事業を多様化させてきました。また、「アルズフーズマーケット」などの食品スーパーを展開し、オークションビジネスも手掛けています。

同社のトラックや建設機械に関するオークションは特に有名で、全国に7つの会場を展開し、様々なニーズに応えています。