コロナ禍でのオンライン・VR使用状況の変化と今後の展望

コロナ禍でのオンライン・VR使用状況の変化

最近、セキュアロジック株式会社が実施した調査によって、コロナ禍の影響が私たちの働き方にどのような変化をもたらしたのかが明らかになりました。本記事では、その調査結果をもとに、オンラインツールやVRが業務に及ぼした影響について深堀りしていきます。

調査概要

調査は2025年2月14日から17日にかけて行われ、対象者は1,004名の会社員です。コロナ前のオンラインツールの利用状況や、その後の利用頻度、印象の変化について質問がなされました。

コロナ前のオンラインツールの利用状況

調査によれば、コロナ禍以前には、オンラインツールを全く利用していなかったという回答が45.6％にのぼります。さらに、ほとんど利用していなかったという回答も19.8％と、多くの人がこのツールに対して高い利用率を持っていなかったことが浮き彫りになっています。

また、当時オンラインツールを使用していた人の中には、「特に必要性を感じなかった」という意見も多く、対面でのやり取りを好む傾向が強いことが伺えます。すなわち、コロナ前は対面のコミュニケーションが主流であったことが明らかでした。

コロナ禍後の利用頻度の変化

一方、コロナ禍を経験した後、オンラインツールの利用頻度が大幅に増えたという意見が多かったことも調査で明らかになりました。「ほぼ毎日利用するようになった」との回答が22.7％を占め、「週に数回利用するようになった」という回答も31.8％あり、合わせて約半数の人が利用頻度が上がったと感じています。

ただし、利用頻度が減ったと回答した方もおり、全く利用しなくなったという人も20.0％に達しています。この結果から、企業のオンライン化の進行状況にはバラツキがあることがわかります。

オンラインツールの印象の変化

コロナ禍を経て、オンラインツールに対する考え方も変わりました。「抵抗感が減り、便利さを実感した」と感じた人が多数を占める一方で、業務の効率化には役立つものの、対面との違いから生じる課題を感じる声もありました。多くの人々がオンラインツールの実際の使い勝手や価値を理解するようになった半面、依然として対面を重視する意見は根強いようです。

現在の活用状況

さらに調査では、オンラインやVRの活用が進んだ業務分野についても尋ねました。それによると、社内コミュニケーションが58.8％、社外パートナーとの会議や契約交渉が46.1％と、オンラインツールの導入が業務効率の一因となっていることがわかりました。しかし同時に、不十分だと感じている業務も多く、社内コミュニケーションにおいて22.8％、技術・サービス共有で22.3％がオンライン化の不足を訴えている点が強調されました。

今後の展望

最後に、今後期待するオンライン・VRの活用分野を尋ねると、「社内向け技術・サービス共有」が27.9％で最も多く、社内コミュニケーションや社外との契約交渉といった基本的な業務においても期待が高まっています。特に「移動時間の削減」と「どこからでもアクセス可能」という理由が多く、今後のさらなるオンラインツールの進化が必要であるとの意見が多く見受けられました。

今後、オンラインとVRの活用においては、情報のわかりやすさや視覚的な説明力が重視されると共に、実務での具体的な機能や体験の提供が求められるでしょう。セキュアロジックの提供する『エアメッセ』プラットフォームがこのニーズに応えるために、今後とも革新を続けていくことが期待されます。